リーガルハイ再放送はよ
どーもこんばんは
一人イリーガルハイしたけど…。
さてさて、5月19日、今後のJリーグに関して「投げ銭システムの導入」という興味深いニュースが流れました。
今回はこのニュースについて、いくつか解説や見解、予想を述べてみたいと思います。
目次
①投げ銭システム導入の経緯
②投げ銭システムの流れ
③メリットとデメリット
④投げ銭で得た収益は各チームにどう配分されるのか？
①投げ銭システム導入の経緯
ドイツや韓国で国内リーグが再開し、まだまだ油断は禁物とは言えどもJリーグもリーグの再開時期を検討する時期に突入しつつあります。とはいえリーグ再開が叶っても、現にそれらのリーグが無観客で再開させたように、Jリーグも少なくとも客席を全席開放する事は難しいでしょう。以前も提案されていたようにアウェイサポーターの来場自粛や座席間隔を空けての観戦になるか、もしくは無観客か……。既に多大な損失が出ている中で再開後もこのような制約が発生しうので、今年のJリーグチームに関しては各チームの収益が大幅にダウンするであろう事はほぼ確定してしまっています。
そこで、少額からでもなんとか収入を得られるように…というところで今回報道されたのが投げ銭システムの導入でした。
既に村井満チェアマンは4月22日の時点で投げ銭システムの導入を検討している事を示唆するようなコメントをしており、今回の報道を見るに4月末の時点では検討段階だった話が具体的に動いてきたのかなーと。また、5月16日には鹿島アントラーズがJリーグ公式YouTubeとBS1で鹿島の過去の試合が放送されたのと連動してインターネット上でトークライブを配信し、そこで投げ銭システムを導入するといった動きを見せています。
Jリーグとしては6月半ば、7月、8月の3案でのリーグ再開案のどれで進めるかを5月末には判断する予定です。スポーツ報知の報道によれば、とりあえず現在はこの投げ銭システムを成立するにあたっての仲介業者を選定中で、Jリーグの再開時期を固めた1週間以内に具体的な方策を発表出来れば…みたいな感じでしょうか。
②投げ銭システムの流れ
「LINE LIVE」や「SHOWROOM」などでアーティスト、アイドルなどがやっているように、近年は音楽業界や一般人の動画配信サービスでも投げ銭が取り入れられつつありますが、大まかな流れとしてはこれらのものと特に変わりは無いと思われます。
支払い方法はクレジットカード情報を登録しておく、或いは課金制という形でポイントを予め購入する2通り。それで試合を観ながら、ゴールが決まったり勝利が確定したり、もしくな良いプレーや良いシーンがあった時にクレジットカード、もしくはポイントを支払う…銭を投げるというのが一般的な流れになります。
映像の独占配信権を持っているのはDAZNですから、恐らくJリーグ側から「投げ銭アプリ」なるものが配信され、DAZNやBS1で中継される試合など映像は各自で用意した上でアプリを通じて投げ銭をする…というのがJリーグ版投げ銭システムのざっくりした形式になると思われます。それこそ、クラブによっては先日の鹿島、投げ銭システムは導入していませんでしたがガンバ大阪のように独自で連動企画を組むところもあるでしょうし。
③メリットとデメリット
クラブにとって入場料収入やスポンサー収入はいわゆるホームランのようなもので、それと比較すると投げ銭システムはバントに近いと言えます。少額ではあるものの収入を得る事が出来て、サーバー費用などの経費さえペイ出来れば特に大きなデメリットが生じる可能性は低いと思われます。
④投げ銭で得た収益は各チームにどう配分されるのか？
もちろん、Jリーグ側も今この辺りの部分を話し合っているのだろうと思いますが、今現在出ている報道ではまだ触れられていないので疑問点として挙げられるのが投げ銭システムで得た収益の配分です。
いずれにせよ、売上はとりあえず一旦はJリーグ側が回収する事になるでしょう。そこから経費であったり手数料的なものを引いた金額収益になるのですが、その収益の行き先…というか、配分する比率については2通りのパターンが考えられます。以下、そのメリットとデメリットを纏めていきます。
パターンA
シンプルに投げ銭を多く稼いだチームが稼いだ分だけ、もしくは稼いだ順位に応じた配分が為させるシステム。一番ベーシックというか、通常の投げ銭システムの理屈に最も当てはまる形。
メリット
・DAZN年間視聴パスからの配分金と同様に、各チームのファンやサポーターにとっては自分の応援するクラブに対してダイレクトに支援する事が出来る。
・独自企画なども絡める事で更なる収入を得られる為、クラブの営業努力などが促進され、それが収益という目に見えた結果に繋がりやすくなる。
デメリット
・J1とJ2、そしてJ3ではファン・サポーターの数以上にそもそもの露出度に余りにも大きな差がある。お金を払ってDAZNに加入し、更にその上で投げ銭までしてくれるユーザーは限られている事を踏まえると、そのユーザーの取り合いみたいな形になれば様々な形でクラブ間格差がより一層広がる結果になる可能性も高い。
・そもそも、このシステムの導入経緯には「コロナ禍によりチーム存続の危機に陥りかねないチームの救済」という側面もある。J3の地方クラブなど、既にチーム消滅の危機を迎えているチームにとっては雀の涙ぐらいの収益にしかならない可能性があるので、「クラブをひとつもつぶさせない」という村井チェアマンの決意とJリーグの方針を満たす結果にはならない可能性もある。
・平時であればこのようなシステムでクラブ間格差が出るのは当然の事だし、むしろスタッフの企画力や営業力が問われるからデメリットにはならないどころか競争を促す意味で有益ですらある。が、前述したように「存続危機に陥るチームの救済措置」としての意味は為さない可能性が高い。
パターンB
投げ銭で得た収益をJリーグ側が一旦回収した上で各チーム、及び公式試合安定開催基金に平等に配分するシステム。給付金などと同様に、とりあえず一律の金銭を各チームに振り込む形になるので、各クラブの取り組みというよりは中央集権的に投げ銭システムをJリーグ側が統括する事になる。
メリット
・露出度を問わず、現に存続危機に陥っているJ3の小規模クラブにも一定の収入が入るようになる。そもそもの最大の目標がチーム消滅という最悪の事態の阻止である以上、小規模クラブに一定額の収入を与える事が出来る意味は大きい。
デメリット
・結果的に露出度の高いJ1クラブが稼いできた投げ銭をJ3クラブに分配するような形になるので、その部分での不公平感は生じる事になり、稼げるチームにとっては半分ボランティアにも近いような状態になる。経営基盤がしっかりしているチームにしても、存続危機まではいかなくても今季の赤字は濃厚なチームが多いだろうから、ボランティア的な協力を「一致団結」の言葉の下に押し付ける事の是非は問われる。
・少なくとも、クラブ独自の企画の発展にはならない。
個人的にも投げ銭システムには賛成です。ですが、後から揉めたり一悶着…なんて事態にならないように、システムや利益配分に関しての事は細部まで詰めて欲しいな、と思っています。
ﾘｰｺﾞﾊｧｲ
ではでは(´∀｀)
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